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ITエンジニア不足の理由と将来の展望

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IoTやビッグデータ、AIといった言葉が新聞を賑わす中、大きな問題となっているのが「ITエンジニアの人材不足」です。 今回は、エンジニア不足の理由や、将来の展望について解説していきます。エンジニアへの就職や転職を検討されている方は、業界研究の参考に是非ご一読ください。

ITエンジニア不足の現状

日本では、どの程度エンジニアが不足しているのでしょうか。まずは、全体感を把握してみましょう。

エンジニア人材の不足数

現在のIT人材の総人口は、2014年時点で92万人といわれています。これに対し、不足数は約18万人といわれています。これは、全体の20%を占めます。

企業のエンジニア採用競争

2015年に発行されたIT人材白書によれば、アンケート調査された企業のうち、実に87%の企業が「IT人材が不足している」と回答しています。この数字からもわかるように、企業にとって、エンジニアの確保は大きな課題となっています。
2019年に発表されたニュースによると、エンジニア1名に対する求人数は4件だそうです。つまり、求人倍率は4倍と、採用競争の激しさがうかがえます。同時に、エンジニアの方にとっては就職しやすく、給与が上がりやすい市況といえるでしょう。

エンジニア不足の理由

では、日本において、なぜエンジニア不足が続いているのでしょうか。筆者が考える理由は以下の通りです。

理由①:インターネットテクノロジーの進化

エンジニア不足のひとつ目の理由は、インターネットテクノロジーの急速な進化と普及にあると思います。世の中のニーズが高まるスピードに対して、人々の意識転換やIT教育が追いついていないといった側面もあるでしょう。
筆者は現在40歳ですが、振り返ってみますと、高校生だった1998年頃はPHSやポケベルを使っていました。それから約20年経ち、小学生ですらスマートフォンを持ち、街では無料Wifiが飛び交う時代になりました。高校生の当時、インターネットを利用するために電話から回線を引き抜き、パソコンに差していた頃とは大違いです。

理由②:ITエンジニアへのネガティブなイメージ

エンジニア不足のもう一つの理由は、エンジニアに対するネガティブなイメージです。昔の話ですが、ITエンジニアの仕事は「IT土木」といわれ、過酷で厳しい仕事というイメージを持たれていました。
このようなネガティブなイメージは、徐々に払拭されてきており、2018年に発表された男子中学生のなりたい職業ランキングでは、第一位にITエンジニアがランクインしています。

エンジニア需要の拡大が見込まれる分野

次に、エンジニア需要が更に大幅に見込まれる業界を紹介していきます。

IoT関連人材

ひとつ目がIoT関連産業です。IoTとはInternet of Thingsの略称です。今までインターネットに接続していなかったモノにインターネットをつなげて、効用を拡大させようとする商品を指します。具体的には時計、自動車、医療機器などがわかりやすいでしょうか。
IoTに関わるエンジニアはまだまだ少なく、市場ニーズは非常に高いといえます。今後、人気が高まる職種とみられますが、ソフトウェアエンジニアリングとハードウェアエンジニアリングの両方の知識が必要になり、幅広い知識が必要です。

データ活用人材

IoT、AIなどのバズワードに必ず紐づくのが、「ビッグデータ」です。IoT産業では、大量に取得したデータを分析した上で、デバイスに対してアクションの指示を出します。AIにおいていえば、大量のデータから自動的に学習や判断を繰り返させ、答えを導いていくことになります。
「データは石油」といわれるように、いまやデータは企業にとって重要な財産です。そのデータを収集、整理、管理、活用を行なっていくエンジニアのニーズは、今後、ますます高まるでしょう。

情報セキュリティ人材

データ社会が進展することで、情報セキュリティ人材の需要も高まると考えられます。
情報セキュリティ人材は、サーバーやデータベース、ウイルス、ネットワークなど、様々な知識が必要になります。そのため、対応できる人材の絶対量が少なく、今後も人材不足が懸念されています。

ITエンジニアを取り巻く将来の展望

日本政府としても、IT人材が足りないと叫んでいるだけではありません。現在も様々な法案や改革が進んでいます。代表的な例を提示します。

教育改革

2020年より、小学校でプログミング教育が義務化されることが決定しました。これは、政府が、IT人材を本気で増やしていくつもりと解釈できるでしょう。
小学校の一学年の総数は110万人程度ですが、これは、現在のIT人材の総数と同じくらいの規模です。将来的に、毎年110万人のプログラミング経験者が社会人になると考えると、かなり大きな施策だといえます。

外国人雇用

改正入国管理法が2018年に制定されました。この法律では、特定の業種において、労働力を確保しようとする政府の動きがみてとれます。
現在は業種が制限されているものの、このまま業種の制限が続くとは考えにくいでしょう。今後は、外国人のITエンジニアも積極的に活用される可能性があります。労働力が安定的に供給されるようになると、ITエンジニアの賃金も落ち着いてくる可能性があります。

法整備

ロシアの隣にあるベラルーシという国では、特定事業領域の企業に対し、大幅な法人税の免除を行っているそうです。まさに、国策として、特定事業領域をサポートしているわけです。
また、ベトナムでは、毎年100人以上のITエンジニアが、国費で日本の大学や企業に留学しています。
国によっては、経済性を高めるために国策としてIT企業やIT人材を支援しているのです。今後、日本でもこういった政策が行われる可能性はあるといえます。

まとめ

今回は、ITエンジニア不足の理由と将来の展望について解説しました。エンジニアを取り巻く環境は、国の政策などで、大きく変わる可能性があります。それはつまり、エンジニアの転職市場における売り手と買い手のパワーバランスも変わる可能性があることを意味します。
将来もエンジニアとして活躍し続けるためには、成長し続けられる環境に身を置くことが重要ではないでしょうか。

 

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